建設や消費など、国内の需要が高まると利益の上がる銘柄のことです。国内景気の回復や円高などを材料に買われることが多い銘柄です。

　反対に、海外景気の好調や円安で利益の上がる銘柄のことを「輸出関連株」といっています。

　 National Association of Securities Dealersの頭文字を取ったもので、NASD（全米証券業協会）が運営する店頭株市場のことです。

　 ナスダックの公開基準はニューヨーク証券取引所に比べると、相対的に緩やかで、ベンチャー企業が多く上場しているのが特徴です。

　 日本でも大阪証券取引所に、ナスダックの日本版であるナスダック・ジャパンが開設されています。

　株式の注文を出すときに、「Ａ銘柄を××円で○○株買いたい（売りたい）」という出し方と「いくらでもいいからＡ銘柄を○○株買いたい（売りたい）」という2通りの方法があります。

　 値段を決めて注文を出す場合を「指値注文」、値段を決めないで注文を出す場合を「成行き注文」といいます。

　 同じ注文でも、「成行き」の方が優先されますが、その分、いくらで取引できるかわからないという リスクがあります。

　株式を買った後、値下がりしてしまったときに、安い値段で同じ銘柄を買い増して、平均購入価格を下げることを「ナンピン」といいます。平均購入価格を下げることによって、最初に買った値段まで株価が戻らなくても利益が出ることになりますが、逆に、更に値下がりした場合には、損失額は大きくなります。

【例】

ソニーを10,000円で100株買い （投資金額100万円、単価10,000円で100株） →株価が下がったので、8,000円で更に100株買い（「ナンピン」） （投資金額合計180万円、平均単価は9,000円で200株） �@9,500円まで株価が戻った！ 　(9,500円-9,000円)×200株=100,000円の儲け �A更に6,500円まで下がった！！ 　(6,500円-9,000円)×200株=▲500,000円の損

「ナンピン」をしなかった場合には、�@のときはまだ50,000円の損ですが、�Aのときでも350,000円の損で留まっています。

　日本銀行が四半期に一度発表する「全国企業短期経済観測調査」のことで、数多くある経済指標の中でも、特に注目されている統計です。

　日本銀行という金融政策当局自身が調査し、直接、各企業の経営者に業況感を問うマインド調査であり、しかも、サンプル数が十分にあり、回収率も高いことがその理由です。

　アメリカのダウ・ジョーンズ社が発表する工業株30銘柄を対象とした平均株価指数で、NYダウ工業株30種やダウ工業株30種平均とも呼ばれています。

　ニューヨーク証券取引所に上場された、各セクタ−の代表的な30の優良銘柄を対象として、1928年から、連続性を持たせる形で株価の単純平均を算出しています。アメリカを代表するニューヨーク株式市場の重要な指標のひとつです。工業株30銘柄のほかに、鉄道株20種平均、公共株15種平均、総合65種平均などがあります。

　チャートの用語です。市場が同じような水準の安値を2回つけることを「二番底（＝ダブルボトム）」といいます。市場が底を打って上昇に転じるときに、一度安値を付けただけですぐ反発することは少なく、同じような安値水準にもう一度落ちてから反発することが多いことから、こういう言い方がされます。

　 現在、日本株はバブル崩壊後の最安値の9,420円に近い水準にあることから、その水準で反発して、二番底を形成するかどうか、注目されています。

　「低位株」とは株価の低い株、「値嵩株」とは株価の高い株のことをいいます。

　具体的に株価いくら以下が「低位株」で、いくら以上が「値嵩株」という基準はありません。そのときの相場全体の株価水準によっても変わってきます。

　その年の1月の最初の取引日、大発会（だいはっかい）から直近の取引までの間での、一番安い株価のことをいいます。

　逆に、大発会から直近の取引までの間での、一番高い株価のことを「年初来高値」といいます。